年初1,930.80ドルでスタートしたロンドン金相場は英国の3回目のロックダウン、米ジョージア州の上院決選投票を控えた市場のリスク回避姿勢から1月上旬には一時1,957.20ドルまで上昇し、年内スポット価格の最高値となりました。

しかし、この選挙で民主党の候補が勝利し米大統領と上院、下院の全てを民主党が占める結果となると、経済政策への期待感の高まりで米株式市場は堅調に推移し、金相場は下落に転じました。2月半ばに1,800ドルを割り込むと、3月には新型コロナワクチンの普及に伴う経済正常化期待やFOMC（Federal Open Market Committee：連邦公開市場委員会）での景気支援の継続示唆、投資アプリ経由の仮想通貨等の投資ブームが金相場を圧迫。3月末には1,683.95ドルまで下落し、年内スポット価格の最安値となりました。

4月に入り米国の新型コロナウイルス感染者数が増加、新規失業保険申請件数が悪化したことを受け、相場は上昇に転じました。5月には、米4月小売売上高が市場予想を下回り、英国がロックダウン解除を発表したことで、対ユーロでのドル安が加速。米長期金利低下を材料に月末にかけ1,900ドル台まで上昇しました。

しかし、6月のFOMCで、利上げ実施の前倒しが示唆されたことが大きなサプライズとなりドル買いが活発化すると、金価格は1,780ドル近辺まで急落。その後1,800ドル台まで戻すも、8月上旬に発表された7月の米雇用統計の内容が市場の予測を大きく上回ったことで1,720ドル台まで大幅下落を見せました。
その後、中国不動産大手の債務問題などから市場にはリスク回避ムードが漂い、金は買戻しが見られ、1,800ドルを回復する場面も見られましたが、9月のFOMCで11月のテーパリング（量的緩和縮小政策）が強く示唆され、9月下旬には再び1,720ドル台まで下落しました。

10月に入ると、エネルギー価格高騰によるインフレ懸念からヘッジ手段としての金需要が台頭。10月・11月の消費者物価指数が市場予測よりも大幅な伸びを見せたことも材料となり、11月半ばには1,860ドル台まで再び上伸しました。

以降、パウエルFRB議長の再任が決まり、インフレ対策に注力する方針が示されると、FRBによる早期利上げが改めて意識され、11月下旬には金価格は再び1,800ドルを割り込む展開に。年末にかけてはオミクロン株の感染拡大やインフレヘッジとしての底堅い需要から1,820ドル台まで値を戻し、この年の取引を終了しました。