1,101ドルで始まった1月のロンドンプラチナ相場は、英国の新型コロナウイルスの感染状況や米雇用統計の悪化を嫌気し、一時1,070ドル付近まで下落すると、その後は割安感から1,120ドル台まで値を戻し、同水準で推移しました。
注目されていた米ジョージア州上院選挙では民主党の候補者が勝利。米国の経済対策への期待や、新型コロナワクチン普及等を追い風に2月半ばには1,306ドルまで急騰しました。
その後、利食い売りやドル高に押される中、3月初頭にはパウエルFRB議長が早期利上げ観測を抑制する姿勢を見せ、米株価が急騰。安全資産としての金売りに連れ1,120ドル近辺まで下落しました。

4月に入り、堅調な雇用統計とドル安を眺め1,240ドル台まで急伸しましたが、中盤にかけては新型コロナウイルスの感染再拡大懸念から1,160ドル台まで急落。しかし、同月下旬に発表された新規失業保険申請件数と3月小売売上高の内容が好感され1,240ドル台まで回復しました。その後は概ね同水準で推移しましたが、5月に入ると雇用統計が悪化し金融緩和策継続観測の台頭でドルが軟化。一時1,260ドル台を試すも、米株やパラジウムの下落に連れ再び1,200ドルを割り込みました。6月の米FOMCでは早期利上げが示唆され、商品市場全体がパニック売りの展開となり、プラチナも1,050ドル付近まで下落しました。

同水準で推移する中、7月半ばには、パウエルFRB議長の議会証言を受けた金融緩和早期縮小への警戒感の後退で一時1,140ドル台を回復するも、新型コロナウイルスの感染再拡大懸念による米株安に連れ1,100ドル台まで再び水準を下げました。8月中旬には大手自動車メーカーの生産減の報道や、軟調な米株と工業需要の先行き懸念から値を崩し9月には950ドル付近まで推移しました。

インフレ懸念から金と共に買われ11月には約4ヵ月ぶりに1,100ドル台まで上伸しました。しかし、その後は利益確定売りに押される中で、パウエル米FRB議長の再任で再び早期利上げが意識されると1,000ドル台を割り込みました。
下旬には新型コロナウイルスの新変異株であるオミクロン株が出現し、パニック売りも加わり、12月半ばにかけ910ドル台まで下落しました。同月半ばにイギリス中央銀行の利上げ発表と欧州中央銀行の資産購入政策の終了予定を発表したことでドルが軟化すると、再び930ドル台まで水準を戻しました。その後、米株高による工業向け需要増加への期待感から970ドル台まで上伸し、最終日には960ドル台付近まで売られ年内の取引を終了しました。