年初963ドルでスタートしたロンドンプラチナ相場は、ウクライナ情勢の緊張による供給懸念を背景に1,050ドル付近まで値を上げました。ロシアによるウクライナ侵攻が始まり各国から対露経済制裁が発表されると、３月８日には年内最高値である1,151ドルまで上昇しました。その後は軟調な米株に連れて1,000ドルを割り込む時期もありましたが、４月上旬にロシア産ブランドのプラチナがLPPM認定リストから除外され、再び同国からの供給を不安視する見方を誘い、1,000ドル台を回復しました。

利益確定売りにも押される中、FRBの積極的な利上げ姿勢に伴うドル高を受け、4月末にかけて一時910ドル台まで値を下げました。5月に入ると、軟調な米経済指標を受けたドル安が買いを誘い990ドル台まで値を伸ばしましたが、市場の予測通りFOMCによる利上げが実施されると940ドル台まで急落しました。6月には中国のロックダウン解除の報道を受けて同国の需要増を期待する見方が台頭し、1,030ドル台を回復しました。

その後、弱い内容の5月の米消費者物価指数（CPI）や各国中銀の金融引き締め姿勢を材料に景気後退懸念と利上げ継続予測が強まり、930ドル台近辺まで大きく値を落としました。7月頭にかけては節目の900ドルを割り込み、軟調な欧州経済指標を受けたドル高の影響により、7月半ばにはさらに830ドル台まで下げ幅を拡大しました。7月末から8月にかけては安値拾いに加え、米株の上昇に連れて徐々に値を戻し900ドル台を回復しました。しかし、FRB高官の積極的な利上げ姿勢がドル高を誘い再び下落に転じ、8月末には850ドル台を割り込みました。

9月に入り堅調な米株に連れて上昇に転じると、南ア大手鉱山会社の供給見通しの下方修正を受け、930ドル台まで回復しました。しかし、FOMCでの利上げ決定や英国トラス新政権の経済政策による混乱からドルへ資金が流入し、一時840ドル台まで下落した後に860ドル台近辺で推移しました。10月に入ると、米雇用統計を始めとした弱い経済指標を受けたドル安を材料に940ドル台まで急伸しました。

9月のCPIではあらためてインフレの継続が示されてドルが買われ、再び下落に転じる場面を見せました。11月に発表された10月のCPIは市場予測を下回り、利上げペース鈍化予測を誘い1,055ドルまで上値を伸ばしました。12月にはFOMCの利上げへの積極姿勢を受けて一時1,000ドルを割り込みましたが、月末にはドルが弱含みで推移して1,070ドル付近まで上昇し、年内の取引を終了しました。